表4.14は中速弾性継手つき機関の標本データ中、ピーク応力に関する実測/計算の比から母集団の同ピーク応力の実測/言十算の比の推定上限値を統計計算で求め、まとめた表である。

なお、表中の存在範囲（%）と標本%は、よく対応しており、この統計計算は妥当な処理と考えら

れる。

表4.14ピーク応力の母集団における実測/計算の推定上限値

（2）データの評価

（1）の分析結果について次のような考察を行った。

中速機関は一般に逆転歯車減速機を装備するため、機関と減速機の間に弾性継手を装備している。これにより、ねじり振動系としては機関単体の振動系と殆ど同一なモードがあり、このクランクモ.ドに対して、中間軸プロペラ軸等による影響は無視できる。しかし、弾性継手や軸の強度と安全性を確認するためには系全体の計算は必要であるとされている。

今回提出されたデータについては以下の通りとなった。

・中速機関グループは、シリンダ内径が260〜330?の主機関の例で分析を行った。

・対象の中速機関は、すべて、出力軸側に高弾性のゴム継手又はばね継手を装備している。

・図19（次頁）に代表的なねじり振動計算結果を示すが、I節3次、IV節12次、IV節9次が定格回転数以下に、IV節6.5次が定格回転数を超えた位置に存在する。6シリンダ機関の代表的なねじり振動であるI節3次は、いずれの機関も、始動クランキング回転数近くに存在し、瞬時に通過する範囲である。また、この回転数では連続した運転ができず、ねじり振動の計測は不可能である。

従って、使用回転範囲にあって、次に問題となる?節9次を検討の対象とした。

?計算共振回転数/定格回転数（MCR）比の考察

表4.13の結果、平均値＝85.5% 最大値：104.6% 最小値＝74.8% 標準偏差値＝7.84%となった。分布は主機関製造場の設計が反映されたと思われ、82±12%の山のデータと、これから離れ

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